注文住宅の建設コストを削る際に注意するべきポイントとは?
注文住宅の購入を検討しているけれど、実際にどのような費用がかかるか予測がつかないという方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、注文住宅の建設にかかる費用の内訳を解説します。また、建設コストを安く抑える方法やコストを削る際に注意するべきポイントについても紹介します。
注文住宅の建設にかかる費用の内訳
注文住宅を検討する際は、予算を決めておくことが大切です。しかし、注文住宅の完成には住宅本体や土地代にかかる費用だけでなく、その他にもさまざまな費用がかかります。そのため、住宅本体の購入以外にどのような費用が発生するのかを知り、住宅本体と土地にいくらの予算をかけられるかを明確にすることが重要です。
なぜなら、住宅本体の購入や土地代だけにすべての予算をかけてしまうと、その他にかかる費用によって大幅に予算をオーバーしてしまうからです。実際、注文住宅を購入した方へのアンケートでは、最初に予定していた予算よりも実際に契約した金額が高くなったと回答している方がほとんど。つまり、無理のないローンを組むためにも、注文住宅の建設にかかる費用の内訳をしっかりと確認しておくことが大切なのです。
まず、注文住宅の購入にかかる費用は、建物の購入にかかる費用と土地の購入にかかる費用の2つに大別できます。土地の購入では、土地を紹介してくれた不動産会社に支払う仲介手数料や手付金、印紙代、登記費用、ローン手数料などが発生します。
一方、建物の購入では、建物本体の工事代をはじめ、設計費用や外構費用、地鎮祭・上棟式費用、上下水道の加入金などさまざまな費用が必要です。また、建物の購入代金は、工事の進捗に応じて支払うことが一般的であり、着工時に3分の1程度、建築途中に3分の1程度、工事完了時に残金のすべてをハウスメーカーに支払います。
しかし、住宅ローンを利用して支払う際、ローンは原則として工事完了時にしか融資されません。つまり、工事が完了する前に支払わなければならない費用を自己負担できない場合は、つなぎ融資としてローンを前借りします。そして、つなぎ融資の利息・手数料だけで数十万円は必要です。
注文住宅の建設コストを安く抑える方法
住宅の購入には予想しているよりもさまざまな費用が必要であり、理想ばかりを追求していると簡単に予算オーバーになってしまいます。そこで、注文住宅の建設コストを安く抑える方法をいくつか紹介します。
まず、土地の価格を安くするためには、エリアの見直しを行うことがもっとも効果的です。たとえば、急行が停車するようなメインの駅があるエリアではなく、一駅ずらして地価の安いエリアで土地を探すことが方法の一つです。
また、土地の価格が安くても、地盤の強度が弱いと地盤改良費がかかったり、建物が残っていると解体費用がかかったりします。また、地盤改良費には数百万円かかるケースも多く、余計な費用を発生させないためにも不動産会社やハウスメーターの土地に詳しい担当者と土地探しを進めることが大切です。
一方、建物の価格を抑える方法として、シンプルに設計するという方法があります。たとえば、同じ延べ床面積の住宅であっても、真四角の住宅と凹凸のある住宅では、必要な建築資材の量が異なるため建築費用に差が生じます。また、収納を設置しすぎることや、無駄なスペースを設けて延べ床面積が大きくなることも費用アップにつながるようです。つまり、無駄のないシンプルな住宅にすると、費用を抑えることができるのです。
注文住宅の建設コストを削る際に注意するべきポイント
注文住宅の建設コストを抑えることは、ローンの返済負担を減らし生活を楽にするポイントになります。しかし、費用を抑えることばかりに集中してしまうと、注文住宅の醍醐味である理想を反映させることができなくなってしまいます。また、暮らしの快適性が損なわれてしまう可能性もあるようです。つまり、注文住宅の建設コストを抑える際、お金をかけるポイントと節約するポイントをはっきりと分けることが大切なのです。
まず、住宅の性能に関わる要素は高い費用をかけて高性能な設備を採用しておくことをおすすめします。たとえば、地震対策装置やセキュリティ面、断熱材といった性能部分は、暮らしも快適性に直結し、家族との安心で安全な生活を守ることにつながるからです。
また、使用頻度の高いキッチンや水回りの設備も使いやすさを重視したものを採用することが大切です。つまり、注文住宅では節約する部分とお金をかける部分のバランスを慎重に検討し、無駄を快適性は維持しつつ無駄をなくすことが重要となります。
まとめ
注文住宅の建設には住宅本体の工事にかかる費用や土地代の他にもさまざまな費用が掛かります。そのため、注文住宅の予算決めでは、諸費用についてあらかじめ知ったうえで予算を決める必要があるようです。また、注文住宅は工夫次第でコストカットすることが可能です。ただし、コストカットに集中するあまり、住宅の性能や暮らしの快適性を失わないよう、バランスよく節約することがポイントです。